葬儀は絶対にするべき？葬儀をしない理由とデメリットについて解説

葬儀は故人を見送る上で必要な儀式として、昔から当たり前のように行われてきました。しかし近年では、お葬儀は絶対に行わないといけないものなのかと疑問に感じる声が増えてきています。

人によっては、通夜もしないし葬式もしない、中にはお墓もいらないと考えている方もいます。

そもそも葬儀をしないことというのは、法的に問題はないのでしょうか。葬儀というのは宗教の理想に沿って行われているものであり、法律で決められているわけではありません。

そのため、葬儀をしないからといって違法行為をしていることにはならないのです。

葬儀をしないという考え方は、世間的にも認知されていない考え方です。実際に行わずにいた場合は、どうなるのか不安に思われる方も多いでしょう。

ここでは、葬儀をしない場合のデメリットについて紹介をしていきます。

葬儀をしないことで周囲から非難される可能性は非常に多くあります。とくに年配の方や遠方に住んでいる親戚からの反発は大きいものとなるでしょう。

葬儀を粉うのは当たり前という意識が強いため、理由を丁寧に説明をしたとしても聞く耳を持ってくれないケースもあります。

非難している側にしてみれば、やって当たり前の葬儀を行わないのは故人を粗末に扱っている他ならないと考えるからです。また、葬儀をやらなければ故人が安心して成仏をされないと考えている方も多いといえます。

そのため、葬儀をしないという決断をする前に、親戚に説明する場を事前に設けておいたほうが良いでしょう。勝手に話を進めると、親戚との関係自体が悪くなってしまう恐れもあります。

葬儀をしないことで弔問客がバラバラに訪れ、かえって遺族の負担が増えてしまう可能性があります。一般的には故人が亡くなった後、葬儀の案内状を関係者に送ります。

故人の不法と葬儀の日程を知らせて、葬儀の場で多くの参列者が一斉に故人を見送ります。この場合、葬儀で故人とのお別れを済ませているため、個別に自宅を弔問する人は減るでしょう。

やむを得ない事情で葬儀を欠席した方は後日弔問に訪れますが、人数は少ないでしょう。しかし葬儀をしない場合は案内状も出さないので、故人の訃報を遅れて知るという方もいます。

弔問に訪れる方は、故人に焼香をあげるためにやってきます。そのため、弔問に来てもらう度に遺族は対応に追われます。

葬儀をしっかりしていないという理由で、お寺側から納骨を断られる場合があります。お寺の檀家になっている場合は、火葬後の遺骨はお寺のお墓に納骨されます。

ただし、これらは一般的な手順を踏んで葬式を行った場合の話です。お坊さんに戒名をされて、お経を読んでもらうなど葬儀の場でやっているからこそ、お墓への納骨までスムーズに進みます。

それらを全て省略して、関わりのない遺骨を預かってほしいと言われても、お寺側としては頷くことは難しいでしょう。しかしお寺によって考え方が違うので、戒名を付けたり火葬前にお経を読んでもらうことなどを依頼すると受け入れてくれるお寺も中にはあります。

最近は本人の意思を尊重して、大規模な葬儀は行わないという形が定着しつつあります。「葬儀をしないための準備」が出来ていれば、周りの理解を得ることは難しくないかもしれません。

自分の葬式をしたくないと考えている場合は、本人が生前に意思を明確に示しておくことが重要です。最近の葬儀の形は、本人の意思が尊重されやすくなっているので、しっかりと意思表示されていれば、スムーズにお別れをすることが出来るでしょう。

意思は家族に口頭で伝えるだけではなく、文書にして残しておくことをおすすめします。文書があれば生前の意思をみんなが客観的に確認をすることができます。

決められた形式はないので、家族編手紙やエンディングノート、遺言書などに記して、存在がわかるようにしておきましょう。

葬式をしない場合は、亡くなった後に納棺をして火葬するだけの直葬という形をとります。通夜や葬儀などの儀式を行わなくても、遺体搬送や納棺、火葬場の手配などは必要なので、直葬の場合でも葬儀社を利用するのが一般的です。

近年では直葬の需要が増えてきているので、多くの葬儀社が直葬に対応するようになっていますが、中には直葬事態を取り扱っていない業者もあります。費用についても葬儀社によって異なってきます。

直葬を希望する場合は、対応してくれる葬儀社を探して見積もりをとり、依頼先を決めるようにしましょう。決定する場合は家族と相談すれば、トラブルも未然に防ぐことが出来ます。

また、生前契約という形で、事前に自分の希望する葬儀を決め葬儀費用を支払い、葬式をしないという意思を伝えることも可能です。

一般的な葬儀をしない理由とは、どのようなことなのでしょうか。単純に葬式がくだらないという考え方や面倒というわけでもなく、何かしらの理由があるはずです。

現在は、葬式をしない割合は約2割に上るといわれています。ここでは葬儀をしない理由について解説をしていきます。

葬儀をしない理由としては、故人が遺言書に記していたことが挙げられます。遺族は故人が亡くなって悲しみの中にいるため、故人の希望が遺言書に記されていればできるだけ叶えてあげたいと考えます。

では、遺言書に法的効力はあるのでしょうか。相続や財産については法的効力を持ちますが、葬儀形式の希望などは法的効力を持ちません。

どちらかといえば、遺族に負担をかけたくないと考えている故人からのメッセージかもしれません。

もし故人が葬儀を行わないでほしいと希望している場合でも、遺族が葬儀を行っても問題はありません。また、故人の遺志に従い葬儀を行わないことに対して反対する親戚に納得してもらえるかどうかが気がかりです。

しかし葬儀を行わないのが故人の希望であれば、親戚は納得せざる負えないところでしょう。さらに故人と交流が深かった方々は、故人の遺志を尊重してくれる傾向が強いです。

葬儀には、非常に大きなお金が必要となってきます。火葬だけでもお金は必要ですが、一般的な葬儀と比較しても、費用を抑えることはできます。

葬儀では、お坊さんの手配や料理、参列者へ渡す引き出物など、かかる費用はかなり大きな金額となってきます。経済的な理由で葬儀を上げるのが難しい家庭では、葬儀をしないという選択肢は金銭的にも助かります。

無宗教であることを理由に葬儀をしない方々もいます。そもそも「葬儀は本当に必要なのか？」という疑問が出てくるようになった原因の一つが宗教の問題です。

日本では古来から生後は神道式のお宮参り、結婚式はキリスト教、葬儀は仏教式で行うなど無宗教の方が多いです。

特別に信仰している宗教がない場合は、日常的には宗教を必要としてないということでもあります。そのため、デザイン性で選ぶ結婚式やお金があまりかからないお宮参りと比較して、負担の大きい葬儀の必要性を感じない方が多くいらっしゃいます。

葬儀をしない理由の一つに近親者だけで故人を見送りたいという場合があります。昔は近所との付き合いが当たり前の時代であったため、葬儀を行うと多くの人が見送るために自宅に駆けつけてくれました。

しかし、現在は他人との交流が少ないことが当たり前になっているため、わざわざ人を呼ぶよりは、近親者だけで見送ろうと考え始めている方が多くなっています。

また、故人が亡くなった後の遺族には心を休める時間が必要です。葬儀の準備に追われて、参列者の対応をするなど忙しく動いていては、落ち着いた気持ちで故人を見送るのは難しいでしょう。

そのため、最初から葬儀はせずに近親者だけで気持ちの整理をしたいと考える方が増えるのも理解できるでしょう。

近年は、新型コロナウイルスが蔓延しているため出来るだけ3蜜を避けるようにしています。そのため、葬式自体を行わなかったりオンライン葬儀なども出てきております。

世間的な状況や参列者に、万が一のことが起こらないように配慮をしているケースが増えてきています。もしコロナが原因で葬式を難しい場合は、コロナウイルスが落ち着いてからお別れの会という形で執り行う方もいらっしゃいます。

葬式を行うかどうかを悩んでいる方は、葬儀屋さんに相談してみると良いかもしれません。

直葬とは、葬儀はせずに遺族や個人と交流が深かった方たちなどの少人数で火葬を行うことです。

直葬では、故人が亡くなった後に安置をし、安置先から火葬場へ直接搬送します。火葬後は帆値上げをしてお寺に納骨する流れです。

直葬であっても、火葬前にお坊さんにお経を唱えてもらうことは可能です。また、亡くなった後の遺体は、24時間火葬してはいけない法律となっています。ですので、死後1日が経過するまでそこかに安置しておかないといけません。

直葬では通夜や葬儀を行わず火葬のみで行いますが、しっかりとしたマナーはあります。通常の葬儀ほど服装にこだわる必要はありませんが、喪服や黒色のスーツなど常識の範囲内で適切な服装を心掛けたほうが良いでしょう。

また、香典は直葬でも用意する人がいるので、受けとった場合は返礼品を渡しましょう。火葬の直後にそれぞれ時間があるため、その時に渡される場合が多いです。

火葬の際も2人1組になって竹の端で遺骨を1～2片拾います。拾ったら次の人に箸を渡し、同じように遺骨を骨壷に納めていきます。関東では全身、完済ではのど仏など地域によって拾う部分が異なるので事前に確認は必要です。

食事に関しては直葬で行わないのが一般的です。食事の場を設ける場合は、自宅や外食などで簡単に済ませます。

いかがでしたでしょうか。この記事では、葬儀をしない理由やデメリットについて紹介をいたしました。葬儀は故人を偲ぶために必要な儀式ですが、さまざまな理由で葬儀をしない方がいます。葬儀をしない選択肢も、今後は増える可能性があることを覚えておきましょう。