お通夜はいつ執り行う？日程の決め方やお通夜までの流れを解説します

日本では人が亡くなると多くの人は仏教のお通夜と葬儀を経て弔われます。そのためお通夜の日程を決めることは、弔う第一歩であると言えるでしょう。お通夜の日程は主に下記のように決定されます。

お通夜は一般的には亡くなった次の日に設定します。次の日にお通夜をすることが多いのは人が亡くなるとその肉体は時間の経過とともに腐敗が進んでいってしまうためです。

エンバーミングのような特殊な技術を施さない限りドライアイスでの処置では限界があり、できるだけ早く火葬への段取りをつけることが望ましいのです。もちろん親族が遠方で間に合わなかったりなど、様々な都合でお通夜を次の日以降にする場合もあります。

お通夜を次の日に行わなければならない決まりはありません。遺族のよい日程でお通夜を決めるとよいでしょう。

お通夜を決めるとその翌日が葬式と火葬という流れとなるのが一般的です。お通夜をできるだけ早くしたいと考える方には、一つだけ注意事項があります。それは人は亡くなってから２４時間以内の火葬が法律で禁じられていることです。

そのため火葬は死亡から２４時間経過していないと受け付けてもらえませんので、お通夜の日程を決める際には考慮しなくてはなりません。なお、感染症法３０条で定められている感染症が死因だった場合は、２４時間以内であっても火葬が認められています。

実際のお通夜を決めるには主に下記の３つの都合が合った時です。

お通夜の翌日に葬式と火葬を控えるため、火葬場の予約が必要です。火葬場は無限にはありません。火葬場の空き具合によってお通夜の日は決まってきます。友引の日は火葬場が火葬を行っていなかったり、友引の次の日や冬などでは予約が殺到して満室である場合も有ります。

特に都市部の火葬場は不足気味で予約が取りづらい傾向があります。どこの火葬場を使いたいかも遺族の希望ですが一般的に公営の火葬場の方が料金は安価であり、民営の火葬場は設備やサービスはいいですが料金も割高です。

火葬場は主に葬儀社が予約を担ってくれます。希望があれば伝えましょう。先述したように火葬は亡くなってから２４時間経たないと不可能ですのでそれを踏まえての予約を取ります。火葬場の空き状況はインターネットで調べることができたり、葬儀社が調べてくれます。

お通夜に集まる遺族や親族にも様々な都合があることでしょう。特に親族が遠方の場合には駆けつけるのに時間がかかる可能性があります。そのあたりの状況も鑑みてお通夜の日程を決める必要もあるのです。

なお亡くなってからお通夜までの日程に余裕を持たせることで、ゆっくりとお別れの時間を取れたり、お通夜までの準備を急ぐ必要がなくなるというメリットもありますが、お葬式が終わらないと心身の緊張が続き疲れてしまうこともあります。

仏教のお通夜と葬儀では、僧侶が亡くなった人のためにあの世で送り出す儀式を行います。神式では斎主が、キリスト教では神父や牧師です。儀式は宗教者が居なければ執り行うことが不可能ですので、宗教者の都合もお通夜の日程を決めるうえで必要なのです。

僧侶はお彼岸やお盆、年末年始に忙しい身の上です。また沢山の檀家を抱えている場合には、いくつかのお通夜を兼ねることもあります。その他にも法事などもありますので、宗教者の都合をしっかりと聞きましょう。

お通夜や葬儀に宗教者を呼ばないスタイルも増えてきています。その場合は宗教者の都合を考える必要はありません。

お通夜の日程が決まると、その次はお通夜の時間を決めます。お通夜はその漢字に「夜」が入っているため、夕方から夜にかけての時間で行われることが多く、１７時から２０時までで行われます。

ただ、お通夜は基本的にはいつ行っても問題はありません。本来お通夜は、身近な人たち同士で葬儀までの亡くなった人と過ごす最後の夜のことであり、時間に指定はありませんでした。

しかし、最近では宗教者が儀式を執り行う時間を指すことが多くなり、参列者もその儀式に参列をするべきとの考えが広まったことで、遺族に限らず参列者への時間を知らせる必要が出てきたのです。

お通夜の準備が整い、参列者が参列をしやすい時間ということで１７時から２０時の間にお通夜が執り行われることが多いのですが、参列者が家族だけなど非常に限られている場合には、１５時や１６時、逆に２１時などでもお通夜を行うことが可能です。

お通夜の日程を決めることも大切なことですが、人が亡くなってからどのような経緯を経て決まり、お通夜へと進んでいくのでしょうか。ここでは亡くなってからお通夜が始まるまでの流れを簡単に解説をしていきます。

人が亡くなると医師が死亡診断を下します。死亡診断があって初めて人が亡くなったとされるのです。現代では医学や技術が進み、死亡診断を確かに下すことが可能ですが、未熟であった昔は人が亡くなったと判断することがとても難しいことでした。

そのため古来では亡くなったと思われる人を何日も身近に置いて腐敗が始まることで死亡したと見なす「殯（もがり）」という風習がありました。時代が下って死亡の判断が早くなっても、火葬や埋葬までにお通夜という時間を設けるのも、生き返る可能性を少しでも信じたい気持ちの表れでもあるのです。

２４時間以内の火葬を禁じる法律も、万が一の蘇生を鑑みて制定されています。それほどまでに人体はまだ神秘であるのでしょう。

病院やホームで亡くなった場合は、医師が常駐していたりしてすぐに死亡診断を下すことが可能なので、スムーズに事が運びます。医師が死亡診断を下すとその後は看護師が遺体を整えてくれるでしょう。

その間に葬儀社に連絡をしておきます。葬儀社が迎えに来る頃には医師が死亡診断書を書き上げていますので、必ず受け取りましょう。死亡診断書は火葬許可証を取得する際に必要となる書類ですので、無くさないように気を付けます。

病院やホームで逝去すると基本的には亡くなってから数時間でその場所から移動する必要があります。亡くなった人を病院やホームでは長く安置することが難しいからです。慌てることが無いように葬儀社などは時間のある時に決めておくとよいでしょう。

自宅で亡くなった場合には、かかりつけの医者がいればかかりつけの医者に連絡をしてきて死亡診断を下してもらいます。かかりつけの医者がいない場合は警察に連絡をしましょう。警察が来てから、警察によって医者が呼ばれます。

警察の判断で病院や警察署に遺体が運ばれる可能性もありますので、警察からの話をしっかりと聞いておきましょう。葬儀社への連絡はかかりつけの医者や警察から促されてからで構いません。

自宅で亡くなった際には死亡診断書はすぐには発行されず、後日医者へ取りに行く必要があります。

搬送とは遺体を運ぶことです。病院やホームでは亡くなった後、お通夜まで遺体を置いておくことは基本的にはできません。火葬も２４時間経たなければできないので、必然的に葬儀社に遺体を搬送してもらう必要があるのです。

連れていく先は自宅や葬儀会場、そして一時的に遺体を預かることのできる遺体安置所です。いずれにせよ、慌てて決め事をして後悔をしないように、搬送先についても生前に決めておくとよいでしょう。

自宅で亡くなった場合は、自宅でそのまま安置することが可能なので搬送する必要はありません。

搬送する先の自宅や安置場所で、遺体を安置します。仏式なら枕飾りを、神式なら枕直しをいうように宗教に合わせた準備を整えますが、葬儀社が率先して準備してくれるので任せるとよいでしょう。

自宅なら遺族はどの部屋にどのように安置するのかを決めて、葬儀社に協力します。基本的には1階の和室が望ましいですが、決まりはありません。遺体の周りでドタバタするのもよろしくないので、生活に支障のない部屋がよいでしょう。

安置後に葬儀社との打ち合わせが始まります。深夜であったり、疲れている場合には後日にしても構いませんので葬儀社に申し出ましょう。打ち合わせではどこで、どのように葬儀を執り行うのかの詳細を決めていきます。

お通夜の日程もここで決めますので、それまで急ぐ必要はありません。

葬儀社との打ち合わせが終わったら、お通夜・葬儀に向けて準備を進めていきます。何を準備するかについては葬儀社から説明がありますので心配する必要はありませんが、主に下記について準備を進めていきます。

お通夜までにまず火葬許可証を取得します。火葬許可証は死亡診断書と共に死亡届を市役所に提出することで取得が可能です。ただどの市役所でも受け付けるわけではなく、亡くなった場所、死亡者の本籍地、申請者の現住所がある場所でしか取得ができません。

なお火葬許可証の取得には葬儀社がサービスとして代行しているところもあります。その場合は個人情報と印鑑を預けなくてはいけません。火葬許可証の取得は戸籍を抹消する手続きです。

自ら行うか葬儀社に代行してもらう方が良いかは考え方に寄りますので、自分の良い方を選びましょう。死亡診断書は提出してしまうと手元には残りません。その後の手続きで使うことが多いので、何枚かはコピーをして手元に置いておきましょう。

お通夜の日程が決まったら早めに親族や知人、関係者へ連絡をしましょう。参列をするかしないかは相手次第ですが、相手も都合などをつけるためにも早めの連絡が親切です。基本的には電話で十分ですが、行き違いがあるといけないのでＦＡＸやメールなどでも知らせるとなおよいでしょう。

供花供物や香典などを辞退する場合も、日程を伝える際に伝えておくと話がスムーズです。電話で言いにくい場合は、訃報用紙などをＦＡＸして伝えるとよいでしょう。

参列をする身近な親族の取りまとめは基本的に遺族が担います。親族同士で供花供物の種類を同じにしたいと考えたりすると遺族へ相談が入ることが多いのです。また参列をする親族へのおもてなしとしての通夜振舞いや、葬儀当日の料理など必要な個数を決めて手配しなくてはいけません。

親族の事は葬儀社にもわかりませんので、早め早めに親族がお通夜のみに参列するのか、葬儀の最後まで参列をしてくれるのか、確認を済ませましょう。

遺影は葬儀には基本的に必要なものです。しかし、年を経るとなかなか写真を撮らないことが多く、亡くなってから慌てて探すことになりかねません。お通夜までの短い時間で慌てて探すと、あとから後悔をする可能性も少なくありませんので、できれば前もって遺影の写真を決めておくことをお勧めします。

遺影の写真の他に、棺の中に入れたいものもお通夜までに準備をしましょう。現在では環境美化の観点から火葬の副葬品は厳しく制限されることが多くなっています。副葬品は勝手に棺に入れることはせず、葬儀社へ確認をとりましょう。

亡くなった当日の通夜は、物理的には翌日の火葬の時間が死亡から２４時間経過していれば可能です。そのため火葬時間が１５時まで受け付けている火葬場があれば、前日の１５時までに亡くなっていれば、亡くなった当日にお通夜が可能ということです。

ただお通夜をするにあたっては先述したように、火葬許可証の取得や親族への連絡、遺影写真の準備などがあり、亡くなったその日にお通夜を考えると非常に慌ただしいスケジュールとなってしまいます。

慌ただしく過ごすと、ゆっくりとお別れができなかったと後悔することになりかねません。亡くなった当日にお通夜をするかどうかはよく考えて決めましょう。

お通夜は基本的には亡くなって次の日に行われることが一般的ですが、火葬場や遺族・親族、そして宗教者の都合など様々な要因によって決まります。特に都市部などは火葬場が混み合う傾向があり、年末年始などは宗教者が忙しくしているなどの理由から、亡くなった翌々日以降にお通夜が執り行われるのも少なくありません。

逆に亡くなった当日にお通夜を執り行う際には、翌日の火葬の予約が亡くなってから２４時間以降であるならば法律的には可能です。火葬は法律で感染症などの理由の除いて２4時間以内の火葬を禁じられていますので、火葬場の状況に応じて亡くなった当日のお通夜が可能かどうか判断されます。

亡くなった日のお通夜はよほどのことが無ければ避けた方がよいでしょう。なぜなら非常に慌ただしくお通夜や葬儀の準備をしなくてはならないからです。