お葬式・お通夜の日程の決め方｜一般的な日程や決める上での注意点

お葬式の日程に関して特に「こうしなければならない」といった決まりはありません。その代わりお葬式に関係する様々な要因の都合で日程が決まります。では日程はどのようにして決まるのでしょうか。

端的に言ってしまうとお葬式の日程に最も強く影響するのが火葬場の都合です。もちろん宗教者の都合や親族の移動時間なども関係して来ますが、お葬式日は火葬日だと考えていただいて構いません。

では火葬日はどのように決まるのでしょうか、またその他に注意すべき点は何なのでしょうか。

お葬式の日程が決まるには様々な要因が関係していると述べました。しかし日程を決める前に問題なくお葬式を執り行えるように済ませておかなければならない手続きがあります。それらを紹介したのち、別の章で日程を決定する上で考えるべきことを解説していきます。

お葬式日程を決定する以前に、故人の逝去を確定させる行政的な手続きをしなければなりません。葬式の開催やその後の手続き、遺族の忌引き休暇の取得に必要になるためです。故人の逝去はまず医師の死亡診断によって確定し、病院から死亡証明書を受け取ります。

これは病死、自然死、変死を問いません。また、この死亡診断後も24時間は仮死状態の可能性があるため火葬を行うことはできません。次に市区町村の役所で死亡届を提出し、火葬許可証を受け取ります。これらの対応は年中無休なので安心して窓口へ問い合わせましょう。

お葬式の日程を決める前にどのようなお葬式を執り行うのか決めなければなりません。場合によっては故人がお葬式のスタイルによっては日程が短縮されるためです。ではどのような形態が存在するのでしょうか。

まずイメージされるのが一般葬です。一般葬では通夜、葬儀、告別式、火葬の流れをとり、合わせて二日かかります。亡くなった日からお葬式の開催までの間が親族、宗教者、火葬場の都合で延びることはありますが葬儀自体は変化しません。

では二日要する一般的なお葬式以外ではどのようなものがあるのでしょうか。葬儀全体が1日で終わる形として一日葬と直葬があります。一日葬では通夜を省き、葬儀と告別式、火葬のみを行います。

一方、直葬ではお通夜、葬儀、告別式を省き、個人とのお別れは火葬場で行われます。これらのプランは経済的に負担を軽くしたい、参列者を少なくしひっそりと身内だけでお葬式を行いたい場合に選ばれます。

一方近年増加している家族葬には日数の決まりはありません。家族葬とはお葬式の規模のみに関する定義だからです。

故人の逝去後真っ先に送らなければならない忌引き連絡と異なり、訃報の連絡は葬儀の日程が決まってから送る必要があります。もちろん早いほうが良いのですが、日程や斎場が二転三転しないようにしましょう。

故人の親族や親しい友人、知人には最も優先して伝えるべきで、連絡手段は電話が好ましいとされています。会社の方や遠い親戚など一段親しさの下がる方々にははがきで連絡するのが一般的です。

一般的なお葬式では、故人の逝去が医師によって確認されたのち、葬儀社のお迎えがきます。葬儀社によって安置所、あるいは遺族宅まで運ばれたのち、安置されます。

安置の場所にはいくつか選択肢がありますが、場所によっては葬儀まで面会が不可能なことがあるため注意しましょう。この安置の期間は短ければ翌日の通夜までですが、火葬場や斎場が抑えられなかった場合は1〜2日長引きます。

ここでは火葬場がスムーズに抑えられ、宗教者への連絡も上手くいったと仮定します。ご逝去日の翌日に納棺され、その日の夜に通夜式、翌日に告別式と火葬が行われます。もし火葬場や宗教者と都合が合わず延びたとしても流れ自体に変化はありません。

葬儀社の担当者と相談して時間や場所まで詳しく決定しましょう。

様々な人が関わって出来上がるお葬式には様々な人の都合が反映され、日程設定がその分シビアになります。ここでは日程を大きく左右するいくつかの要因、親族、火葬場、宗教者、六曜、地域事情について説明します。

実は参列者や親戚の都合を確認するのは最後になってしまいます。親戚が遠地に住んでいる場合は移動にかかる時間を考慮する必要が出て来ますが、基本的には忌引き休暇を取得することで日程を合わせてもらうことになります。

忌引き休暇の長さについては本記事の最後に短い記述があります。

火葬場の予約が取れなければ宗教者の方を呼んでお葬式を行っても納骨することができません。お葬式をあげる上では宗教者の方の都合を尊重することが大事になってきますが、最もシビアに日程を拘束するのが火葬場の空き状況です。

特に都市部では近年火葬場が不足傾向にあり、時間の融通が効かないかもしれません。もし希望日に取れなければ日程を遅らせることになります。もし火葬の日程が決まればその前日が自動的にお通夜となります。斎場に関しても同様に確保する必要があります。

直葬を選ばない限り、宗教者のお世話になります。普段からお世話になっているお寺や菩提寺がある場合は真っ先に相談しましょう。

もし亡くなった翌日に宗教者の方の都合がつかなくとも1~2日程度ならお葬式の日程をずらすことができます。（ただしその間のご遺体の保管費用、冷凍費用が追加でかかります。）

もしどうしてもお寺と日程が合わない場合は同じ宗派の他のお寺を紹介してもらう場合もあるようです。喪主と遺族で出向き、直接日程や金額、故人の人となりに関して相談することが一般的です。

「六曜」をご存知でしょうか。「六曜」といった言葉自体に馴染みはなくても、先勝、友引、先負、仏滅、大安、赤口の文字をカレンダー上に見つけたことがあると思います。仏滅などと聞くといかにも仏事との相性が悪いように感じるのではないでしょうか。

しかし実際のところ、六曜というのは古代の中国で生まれた「1日の時間の区切り方とその吉凶占い」の考え方で、仏教とは関係がありません。従って原義的にはどの日にお葬式をしても良いことになっています。

ただし、この六曜が日本に根付いていく過程で、六曜の考え方が仏事にも応用されるようになりました。「友人を引きこむ」という意味を持つ友引にお葬式の日程を設定するのは縁起が悪いことだとされており、火葬場も友引には閉まっていることがあります。

遺族が気に留めなくても呼ばれる参列者が不快に思う可能性を考慮すべきでしょう。

冠婚葬祭は地域の風習が今なお色濃く残る分野です。お葬式に関しても地域の風習を無視することは思わぬ人間関係のトラブルを招く原因となります。詳しい親族や地域に密着した葬儀社によく相談することで縁故のない地域でも安心してお葬式を執り行うことができます。

地域によって日程が異なる例として、通夜、告別式、火葬の順番の入れ替わりがあります。通夜、告別式、火葬の順で行われるのは「後火葬」と呼ばれるのに対し、通夜、火葬、告別式のように火葬が告別式に先行する形式は「先火葬」と呼ばれます。

また、火葬、通夜、告別式の順になるものは「骨葬」と呼ばれます。北海道や東北地方では先火葬や骨葬が多く見受けられ、残りの日本の地域では後火葬が中心となっています。ただし、「その地域に多い」といってもどこにも例外は存在します。

もし実際にお葬式を行うならば、地域の葬儀社に確認するのが一番良いでしょう。

大まかな当日の流れはお通夜、葬儀・告別式、火葬、精進落としの順になります。日程が決まった後どのようにお葬式が進んでゆくのか確認しておきましょう。

初日はお通夜のみが行われます。本来は夜通し行われていましたが、最近では午後6時ごろに始まり1時間ほどで終わるのが一般的です。お通夜では宗教者の方をお招きし、読経を上げていただいたのち、遺族から順に焼香をして行きます。

お通夜が終われば宗教者の方は退場されることが多いですが、遺族と弔問客は「通夜振る舞い」の会食に出席します。この通夜振る舞いは、近年は参列者の高齢化で深夜まで長引かない、あるいはカットされることが多くなっています。

翌日は告別式、火葬、精進落としが行われます。告別式は火葬の前の午前中に行われ宗教者の方による読経と弔問客の焼香が行われます。どの程度の長さになるかは会葬者の人数によるでしょう。告別式後は故人との最後のお別れとなり、火葬場へ出発します。

火葬後には初七日と精進落とし（次章参照）をその日のうちに行ってしまうことも多いようです。

お葬式当日の日程についてここまで説明しました。しかしお葬式の日程に関する疑問は当日のものだけではないのではないでしょうか。

当日以外の法要の日程が一体どのような仕組みになっているのか理解しておくことで、故人が亡くなった直後の慌ただしい時期の助けとなります。最近では短縮、省略されてしまいがちな初七日と四十九日ですが、簡潔に確認しましょう。

故人が逝去した後の7日目に行われる法要です。故人が三途の川のほとりに到着する日とされ、無事に川を渡ることができるよう法要をします。

しかし、お葬式の数日後に再び遠地に住む親戚に集まってもらうのは負担が大きいため、近年はお葬式の後に初七日の法要も合わせて行うことが多いようです。

地域によっては故人の命日の前日を1日目と数えて初七日を故人が亡くなってから6日目に行うこともあるようです。

故人が逝去して49日目に行われる法要です。故人の来世の行き先が決まる日であり、極楽浄土へ行けるよう法要を行います。故人の命日から49日までは遺族が喪に服す期間とされていますが、その忌みが明けるのが49日でもあります。

現代では精進落としはお葬式の日にまとめて行われたり、直前の土日や祝日に行われたりすることが多いですが、もともと精進落としは四十九日まで喪に服していた遺族が元の生活に戻る時に行われていた行事でした。

故人の命日のちょうど一年後が一周忌にあたります。ただ、ちょうど一年後ではやはり親戚の方々や宗教者の都合が合わないことも多いため、直近の土日や祝日に設定しましょう。

翌年の命日には故人が亡くなってから3年目の法要である三回忌が、7年目には７回忌があり、最終的には33、あるいは50回忌を最後に法要を終了します。

お葬式に合わせた休暇は「忌引き休暇」と呼ばれます。法律によって保証されている休暇ではありませんが、慣習的に社内規則、就学規則に記されていることが多いです。では何日休むことができるのでしょうか。

配偶者が亡くなった場合には最長の10日の忌引き休暇が認められています。これは自身が喪主となり参列者対応やその他の事務作業に追われることを考慮しての長さです。

血族では、父母で7日、子供で5日、兄弟姉妹、祖父母で3日、孫なら1日の忌引き休暇を取ることが可能で、この順は親等の近さに依存しています。また、故人との関係に関わらず、喪主を務める時は2〜3日程度長い忌引き休暇をとることが認められています。

対して配偶者の血族を意味する姻族では、義父母ならば3日、義曽祖母、義兄弟姉妹ならば1日の忌引き休暇が認められています。

お葬式の日程を決める上での要点を簡潔に反復します。スムーズにお葬式の日程が決定し、お葬式の日程に地域的な特色がなかった場合、ご逝去の翌日の夕方からお通夜、さらにその翌日にお葬式が行われるというのが一般的です。

この間に葬儀社に連絡しお世話になっているお寺、火葬場、親戚と日程調整をする必要があります。それ以外でも六曜の友引は慣習的に避けるようになっています。

上記以外にも当日の進行やお葬式の後の法要、逝去直後の日程、逝去直後の行政的な手続きに関してもまとめましたので、もしよろしければもう一度確認してください。お葬式の日程調整は故人が亡くなった後にまず初めにご遺族に降りかかってくる仕事の一つです。

本来ならばまだ故人の逝去を受け入れられていない、あるいはゆっくりと時間をとって喪に伏したいところを各種機関に連絡をとらなければなりません。

この他にも訃報の連絡や葬儀の持ち物の確認など多くのことを気にしなければならず、とても落ち着いた状況ではないでしょう。大切な故人に別れの挨拶をする最後の場所だというプレッシャーもあるかもしれません。

そういった追い詰められた環境の中で、余裕を持って抜かりなくお葬式・お通夜の日程を決めるためにこの記事が役立つと幸いです。