土日でのお葬式は可能?葬儀の日程の決め方や流れをご紹介します

公開日 : 2020/11/8

更新日 : 2020/11/8

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人は昼夜問わずに亡くなります。そのためお葬式も突発的に発生し執り行われます。しかし日常には仕事などがあって、お葬式をできれば決まった日程で行いたいと考えることもあるでしょう。今回は主に土日にお葬式が可能かどうかを中心にお伝えしていきます。

公開日 : 2020/11/8

更新日 : 2020/11/8

目次

土日でのお葬式は可能?

役所や多くの企業が休みである土日でも、お葬式は執り行うことが可能です。お葬式には曜日に加え、休日や年末年始も関係がありませんので、都合がつけばいつでもお葬式は行えるのです。

 

ただ法律で24時間以内の火葬が禁じられていることで即日にお葬式が不可能であったり、火葬場が定休日で火葬ができないなどの理由から、お葬式の日程が揺らぐこともあります。また「友引」という暦注にはお葬式を避けるべきという風習もあります。

 

友引に関しては詳しくは後述しますが、お葬式は事実上は土日でもいつでも行うことは可能ですが、いくつか制限によって日程が希望通りといかない場合もあるといえるでしょう。

お葬式の日程の決め方

土日でもお葬式は執り行うことができますが、ここではお葬式の日程の決め方を解説します。お葬式は主に下記の4つの都合が合わさった時に決定します。

宗教者の都合

お葬式を仏式や神式で行う場合には、それぞれお坊様と神官など宗教者の都合がつかなければお葬式を執り行うことができません。そのためまず真っ先に宗教者の都合がつくかどうか確認すべきといえるでしょう。

 

お坊様は年末年始を始め、土日やお彼岸、お盆が多忙であり都合がつきにい傾向があります。神官は年末年始や春と秋の大祭などの行事の際が多忙です。このような多忙の時期は、突発的なお葬式を受ける余裕がない可能性が高いので、いつお葬式を受けることができるかを事細かに打ち合わせる必要があります。

 

多忙な時期にはお坊様は都合のつく別のお坊様にお葬式を依頼したり、法事の合間を縫った時間でお葬式を受けたりと何とか都合をつけるよう努力して頂いています。

親族の都合

お葬式には親族の都合も重要です。遠方で式場に辿り着くまでに時間がかかったり、どうしても仕事の都合がつかなかったりなど様々な都合があります。特に年末年始などは集まる親族にも様々な予定がありますので、落ち着いてからお葬式をするよう希望する人もいることでしょう。

 

なお、子供や孫や受験があったり、海外に在住していたり、別の親族で法事があったりと都合はそれぞれですので、優先順位を決めてからお葬式の日程を決めるのを進めるとよいでしょう。

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火葬場の都合

お葬式の一連の中で火葬を行う場合、火葬場の都合も日程に影響します。もし火葬を先に済ませて、後日にお葬式をする場合には、この限りではありません。故人の顔が見れなくなることから火葬をを先に済ませて、後日にお葬式をするのは少ない傾向があります。

 

また東北地方などの地域でも、先に火葬を行う物のお葬式も火葬が終わってから引き続きその日に行うので火葬場の都合は考える必要があります。そして火葬場にはキャパシティがあります。火葬には火葬炉を使用し、1時間から1時間半ほどの時間がかかるためすべての人の希望通りに進めることができません。

 

火葬場の空き状況はホームページで見ることができたりしますが、確実であるのは葬儀社に尋ねることです。火葬場が潤沢して存在するか否かは地方ごとに異なります。都市部では常に混雑傾向にあり、地方では混み合うことはめったにありません。

 

ただ年末年始や火葬場が定休日の次の日は人が殺到して混雑し、希望通りの時間を予約することが難しい状況が多いです。

 

 

お葬式の式場の都合

自宅でお葬式をするのであれば、式場の心配は無用です。しかし昨今では自宅ではなく専門のお葬式式場を使う傾向が高く、やはり式場にはキャパシティがあります。指定した式場が空いていなければお葬式を執り行うことができません。

 

大型の式場もあれば、最近では通夜と葬儀の2日間を式場を貸し切って行う式場もあるため、希望の式場が空いていない可能性も高くなっています。特に葬儀が多くなる冬場は式場も混雑します。

 

なお式場の予約は基本的なできません。葬儀社に寄りますが多くは亡くなってからの先着順が多いです。そのため希望の式場が空いていなかった場合を考えておくと慌てずに済みます。

 

例えばどうしてもその式場でしたい場合は日程ずらす必要があります。また日程が優先される場合は、式場を変える必要があります。どちらを優先するのか考えておきましょう。

友引の日とは?

「友引の日に葬儀をしてはならない」という言葉を貴方は聞いたことはないでしょうか。日本全国で共通する風習で、今なお伝えられています。ここでは友引とは何なのか、なぜ友引の日に葬儀を避けるのかを説明していきます。

 

まず「友引の日」とは、暦注の一つである六曜の中の一つでカレンダーで決められています。六曜の決め方は独特の計算式によって決められていて、単純に順番に一巡するわけではありません。

 

暦注は暦に関するその日の運勢を簡単に表したものでいくつかありますが、最も身近であるのが六曜であり、その名前の通り六つで表されます。「大安」「仏滅」「赤口」「先勝」「先負」、そして「友引」です。

 

最も運勢が良い大安は今でも結婚式を行う日に人気で、仏滅が最も運勢が悪いとされます。赤口は火に気を付ける日、先勝は午前がよく、先負は午後が運勢が良い日とそれぞれ定められていて、友引は運勢が良くも悪くもない日とされます。

友引の日に葬儀を避ける理由

友引の日に葬儀を避ける理由は、「亡くなった人が友の手を引いてあの世へ連れて行ってしまう」、つまり他の人を道連れにしてしまうという風習から来ています。この風習は「友引」という漢字がもたらしたもので、本来の六曜での友引とは意味が違います。

 

それでも縁起を担ぐことが重要視される日本では、広まった風習に沿うように今でも友引の日に葬儀を避ける傾向があります。そのため火葬場では葬儀自体が行われない、もしくは行われても少数であるため定休日としているところも多くあります。

 

火葬場が定休日であれば物理的に葬儀が不可能です。そのため現在では友引で葬儀を避けるのは、縁起の悪い風習が理由な人と火葬場が定休日が理由で仕方なく葬儀ができない人とがいるのです。

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友引の日にお通夜をする理由

友引の日には葬儀は避けても、お通夜は問題なく行うことができます。これは「亡くなった人が友を引く」のは葬儀であるとされているからです。お通夜は葬儀の前日に行われます。このように日が変わるため、お通夜は風習には関係が無いのです。 

 

友引の日に定休日であることが多い火葬場も、お通夜の日が友引の日であればその次には必ず友引の日ではなくなります。六曜は二連続することはありません。

友引の日でも葬儀は行える

結論から言うと友引の日でも葬儀は執り行うことが可能です。これは友引の日が風習によって葬儀をさけるべき、と言われていたことが原因であるからです。この風習は実は六曜である友引の本来の意味ではありません。

 

先ほど述べた通り友引の本来の意味は「運勢が良くも悪くもない日」です。友引という漢字から生まれた風習は根拠がない上に、宗教的にも全く関係がありません。そのため、友引に葬儀を行うことは可能なのですが、実際には親族の中には友引の風習を気にする人がいるとトラブルとなる可能性があります。

 

また友引には火葬場が定休日であることも多く、火葬を考えている火葬場が定休日であるかどうかを先に調べておく必要もあります。すべての火葬場が友引を定休日としているわけではなく、定休日はそれぞれの火葬場で異なります。

亡くなってからお葬式の日程を決めるまでの流れ

お葬式の日程は亡くなってすぐに決めることは難しいです。ではいつ決めるのでしょうか。亡くなった直後からの流れを見ていきましょう。

臨終

臨終は医師によって死亡宣告をされた瞬間のことです。病院や老人ホーム、自宅などで亡くなることが多く、病院や老人ホームは医師の手配がすぐできるため死亡宣告に時間はかかりません。

 

自宅で亡くなった場合にはかかりつけの医者がいればかかりつけの医者が死亡宣告をします。しかし、かかりつけの医者がいない場合には警察へ連絡をする必要があります。そして警察によって医者が呼ばれて死亡宣告がなされます。

葬儀社へ連絡

死亡宣告がなされたあと、病院や老人ホームのスタッフから葬儀社へ連絡するように促されます。病院や老人ホームでは亡くなった人を長く安置することが不可能です。そのため葬儀社に亡くなった人を迎えに来てもらう必要があるのです。

 

葬儀社や場所などにもよりますがおよそ30分から2時間程度で、亡くなった人を迎えに来てくれます。病院や老人ホームから迎えの時間について指示がある場合には葬儀社に伝えましょう。

 

なお自宅で亡くなった場合には医師の診断が終わった後で連絡を入れましょう。医師の診断が済み死亡宣告が出ないと葬儀社は何もすることができません。警察に連絡をした場合も、警察の作業が終わってから葬儀社へ連絡しても良いと言われることが多いです。

 

どの葬儀社に連絡をするかはできるだけ決めておいた方が無難です。その場、どの葬儀社にするか迷ったり比べたりする時間はありません。葬儀社の会員になっていないか、先に先に確認をしておくと慌てずに済みます。

死亡診断書をもらう

死亡宣告の後、葬儀社が来る前までに医師からもらわなければいけないものが、死亡診断書です。死亡診断書は亡くなった人を移動する際に携帯する必要がある書類です。病院や老人ホームでは必ずその場でもらえます。

 

自宅で亡くなり警察が介入した際だけは、死亡診断書は後日の発行ですので指定された場所に取りに行きます。死亡診断書はのちに役所へ提出することで、火葬許可証が発行されます。

 

死亡診断書も火葬許可証も再発行するには手間がかかりますので無くさないように気を付けましょう。

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搬送(はんそう)

自宅で亡くなった場合を除き、病院や老人ホームから亡くなった人を移動することを搬送と言います。搬送は主に葬儀社が対応します。法律では死亡診断書さえ携帯していれば自分で搬送することも可能ですが、子供を除き、物理的に意識のない人を運ぶのは難しいので葬儀社に任せた方が無難です。

 

どこへ亡くなった人を搬送するかは前もって考えておきましょう。自宅もしくは葬儀社の遺体安置施設が候補としてあげられますが、決まりはありませんのであらかじめ決めておくとスムーズに搬送が進みます。

安置

亡くなった人を搬送し、どこかにおくことを安置と呼びます。安置場所は自宅では仏間が望ましいと言われていますが、実際に決まりはありません。布団が敷ける場所であればどこでも構いません。

 

葬儀社は喪家の希望で自宅または遺体安置施設へ搬送した後、仏式ならば枕飾りを、神式なら枕直しを行います。これは宗教者が亡くなった人に行う儀式で必要な準備です。他にも仏壇を閉じたり、神棚を封じたりもします。葬儀社に任せましょう。

 

なお昨今では、葬儀社によって付き添いが可能な遺体安置施設と付き添いが不可能な遺体安置施設があります。自らの希望をはっきり伝えることが重要ですので、悔いの残らない選択ができるように考えておくとよいでしょう。

宗教者への連絡

病院などから搬送し、安置が終わったところで宗教者へ連絡をしましょう。特に仏式だと亡くなってからすぐあげる枕経に来てもらうためです。安置が終わっていないと宗教者は自宅なのか遺体安置施設なのか、どこへ行ったらいいのか迷ってしまうのでこのタイミングで構いません。

 

付き合いのある宗教者がいる場合はそこへ連絡し、付き合いがない場合には葬儀社に紹介してもらうか自分で探します。宗教者を呼ばないお葬式にする場合には、宗教者への連絡は必要ありません。

 

しかし、連絡の必要が無いといっても付き合いのある宗教者が居る場合には、お葬式に呼ばない旨をできれば生前から相談しておくと、後のトラブルを避けることができるでしょう。

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日程の決定

葬儀社がいて、宗教者に連絡が取れたところで日程が決めることができます。葬儀社は式場や火葬場の状況を把握しています。そのため、ここで宗教者の都合、親族の都合も揃い、日程を決めることができるのです。

 

日程を決めてからは親戚や会社などへの連絡、そして葬儀の打ち合わせを行います。連絡は早くしても構わないのですが、日程が決まってからの方が一度の連絡で済みます。葬儀の打ち合わせも疲れていたり、深夜だった場合には後日改めても構いません。

 

ただ通夜までの時間が短くなればなるほど、準備の時間が少なくなりますのでバタついてしまう可能性があることは考慮しておきましょう。

土日にお葬式が可能かどうかについて

土日でのお葬式は基本的には可能です。お葬式には曜日や祝日などは関係ありません。しかし法律によって亡くなってから24時間以上経過しないと火葬はできませんので、この法律に抵触するようであれば土日に関わらずお葬式は不可能です。