葬儀の手配は深夜でもできる？日程の決め方や注意点について

逝去後は慌ただしく葬儀の準備が始まるもの。しかし、深夜に家族が亡くなった場合、どのタイミングで葬儀の準備を始めたらよいのでしょうか？本記事では、深夜に家族や身内が亡くなった場合の葬儀の準備の方法についてご紹介していきます。

葬儀の準備を始めるには、まず葬儀社に連絡を取ることから始まります。しかし深夜に葬儀社に連絡するのは非常識ではないのでしょうか？答えはNOです。多くの葬儀社は24時間体制で葬儀の受付を行っています。

そのため、深夜であろうと早朝であろうと連絡してもかまいません。ただし、町の小さな葬儀会社は深夜の対応を行っていないこともあります。深夜に葬儀社に連絡をする場合は、24時間対応と明言している葬儀会社を選ぶのが確実です。

葬儀社に連絡するのは逝去後なるべく早い段階がよいとされています。前述のように深夜でも受付している葬儀社はたくさんありますので、逝去後はなるべく早く葬儀社に連絡を入れましょう。状況次第では、危篤の段階で葬儀社に連絡をとることもあります。

危篤や逝去後すぐに葬儀社に連絡するのは気が引ける、と感じるかもしれません。しかし、葬儀社への連絡を早めにした方がよい理由として、以下の2つがあるのです。

連絡を先延ばしにすると、斎場や火葬場の予約が取れないことがあります。直近で予約が取れない場合、葬儀や火葬が逝去から4~5日後になることもあり得ます。とくに火葬場はいつでも混雑しているため、なるべく早く予約を入れたいところです。

逝去から葬儀・火葬までの日がのびると、遺体の保管という問題が発生します。葬儀・火葬までの期間が2~3日の場合、遺体はドライアイスなどを利用して安置するのが一般的です。しかし、それ以上時間がかかるならば、遺体安置用の冷凍室などを利用します。利用料金がかかるほか、遺体をあちらこちらに搬送しなければならない可能性もあります。

こういった事態を避けるために、葬儀社と火葬場はなるべく早く押さえておく方がよいでしょう。基本的に火葬場は葬儀社を通じて予約するため、葬儀社の連絡が早いほど、近い日程で予約を取れる確率が上がります。

病院で亡くなった場合、遺体はひとまず病院の安置室に安置されます。しかし病院の安置室所は数に限りがあるため、あまり長い時間利用することはできません。そのため、遺体はなるべく早く別の場所に搬送するのがマナーです。場合によっては、病院側から早く搬送するように求められることもあります。

葬儀社の多くは、連絡後、すぐに遺体のお迎えに来てくれます。連絡が早ければ早いほど、速やかに遺体を搬送することが可能になります。

葬儀の準備を進めるには、葬儀社以外にも連絡を入れなければいけないところがあります。ただし、葬儀社と異なり、深夜に連絡するのは遠慮したほうがよいところもあります。連絡すべき主な対象と、それぞれのタイミングについてご紹介します。

葬儀に参列してほしい相手に連絡を取ります。参列者は、近しい親族・そのほかの親族・知人や友人の3パターンに分類することができます。深夜に亡くなった場合の、それぞれの連絡のタイミングや方法について見ていきましょう。

近しい親族には、深夜であっても訃報の連絡をするのが一般的です。たとえ葬儀の段取りが決まっていない場合でも、訃報を伝えるために、すぐに連絡しましょう。近しい親族の範囲は三親等内が目安です。

臨終に立ち会うため、できれば危篤の段階で連絡を入れるのがベストです。確実に連絡を取る手段として、電話での連絡が望ましいでしょう。また、故人と特別親しかった友人・知人には、深夜であっても連絡を取ることもあります。

その他の親族への連絡は深夜を避けるのが無難です。連絡は翌朝に行いますが、通夜や葬儀の日取りが決まったタイミングがよいでしょう。確実に連絡をするために、電話が望ましいですが、メールで連絡を入れることもあります。とくに深夜のうちに連絡をしておきたいという場合は、メールで一報を入れてもよいでしょう。

遠方にいる親族は移動に時間がかかるため、優先的に連絡を入れます。距離を気にしなくてよい場合は、故人と近しい順番や、目上の親族から順番に連絡を取りましょう。

知人や友人への連絡も、深夜を避けて翌朝に行います。親族の場合と同じく、通夜と葬儀の日程が決まったのち、遠方の方に優先的に連絡を入れていきましょう。連絡手段は電話かメールです。

通夜と葬儀に来ていただく僧侶にも連絡を入れます。お寺や僧侶に連絡するのは、通夜と葬儀の日程を決めてからです。ただし、深夜は避け、翌朝に行いましょう。菩提寺がある場合、遠方であっても、一度は連絡を入れるのがマナーです。

場合によっては近隣の僧侶を紹介してもらえることがあります。お寺に心当たりがない場合は、葬儀社に相談してみましょう。

火葬場は葬儀社を通じて予約を取るのが一般的ですが、個人で手配することもできます。その場合は、霊柩車や遺体の安置室なども自分で手配しなければなりません。火葬場は混雑していることが多く予約が取りづらいです。そのため火葬場への連絡はなるべく早めが良いでしょう。霊柩車などの手配は、それに合わせて行います。

火葬場や遺体搬送業者への連絡は、それぞれの営業時間内に行います。深夜に亡くなった場合は、火葬場の開場を待って朝一番に連絡しましょう。ちなみに火葬場が開場しているのは9時~17時頃です。

葬儀の日程の決め方についてご紹介します。大前提として、葬儀をあげる日程に決まりはありません。葬儀は必ずしも逝去後すぐに行うべきものではなく、親族の集合や気持ちが落ち着くのを待って、ゆっくり葬儀を行うこともできます。

とくに葬儀を遅らせる理由がないときは、火葬の日を中心として日程を決めるのが基本です。葬儀は通常、通夜の翌日に葬儀・火葬を行います。前述のように火葬場は予約が取りづらいため、まず火葬場の予約を入れてから、その日の午前に葬儀、その前日に通夜という段取りを組むことが多いのです。

1つ注意したいのは、火葬できるのは逝去から24時間以上経過後、という点です。そのため、深夜に亡くなった場合は、そこから24時間経過後の日時で火葬場を予約する必要があります。

深夜に亡くなった場合、通夜はその日の夕方に行うのが一般的です。親族が遠方にいる場合や、葬儀が友引に当たる場合は、1日遅らせて翌日の夕方に通夜を行うこともあります。

葬儀は通夜の翌日に行います。深夜に亡くなり、当日の夕方に通夜を行った場合は、翌日の昼間に葬儀と火葬を行う流れとなるでしょう。

葬儀日程を決める際に、気を付けたいポイントについてご紹介します。深夜に亡くなった場合、近しい親族を除き、各所への連絡は翌朝を待って行うのが一般的です。つまり、多くの人は、知らせを聞いてから葬儀の準備を始めることになります。葬儀の日程を決めるときは、そういった時間差に配慮しなければなりません。

どうしても葬儀に参列してほしい親族がいる場合は、葬儀の日程を決める前に相談をしておきましょう。できれば危篤の段階から日程について相談しておくのがベストです。急な逝去だった場合は、火葬場の予約を取る前に連絡を入れるとよいでしょう。

親族が海外にいる場合や、高齢で遠方にいる場合は、移動に時間がかかります。そういう場合は、通夜や葬儀の日程を3~4日程度遅らせることもあります。無理に逝去後すぐ葬儀をあげる必要はありませんので、親族内で話し合って日程を調整してください。

葬儀の日程を決めるときは、お寺や僧侶への確認も忘れないようにしましょう。深夜に亡くなった場合は、その日の夜に通夜を行うことが多いため、お寺や僧侶のスケジュールが埋まっている可能性があるからです。とくに年末年始やお盆期間などはお寺は忙しいため、僧侶の都合がつかないことがあります。

僧侶への連絡は、火葬場の予約を入れてしまう前がベストです。もし先に火葬場に予約を入れて、僧侶の都合がつかなかった場合は、他の僧侶に連絡を取ってもらうなどの方法を取りましょう。

葬儀の日程を決めるときにとくに注意したいのが、火葬場の空き状況です。先にも触れた通り、葬儀の日程は火葬日を中心に考えるのが基本です。先に通夜と葬儀の予約を入れると、葬儀の同日に火葬場の予約が取れないこともあり得ます。

葬儀の日程を決めるときは、まず火葬場の空き状況を確認しましょう。基本的には火葬場の予約は葬儀社を通じて行います。そのため葬儀の日程を決める際に、葬儀社の担当スタッフに相談すれば、火葬場が利用できないということはありません。

葬儀の日程を決めるとき、「友引」を気にする方も多いでしょう。友引とは六曜の1つであり、その名の通り「友を引く日」と考えられています。そのため、友引に葬儀を行うと故人が誰かの魂を引いていってしまうとして、縁起が悪いとされています。

じつは、葬儀の日程を決めるときに友引を考える必要はありません。六曜は仏教をはじめ、各宗教とはなんの関連もないからです。しかし友引を気にする風習は今でも根強く残っており、実際に友引の日は火葬場が閉場している地域も多いです。

そういった地域では、友引に火葬を行うことができません。また、友引の翌日は火葬場がとくに混雑しやすいため、予約が取れないこともあります。そういった場合は、火葬の日が遅れるため、それに合わせて通夜や葬儀も日程をズラすことになります。

もう1つ友引で注意したいこととして、地域の風習や参列者への配慮があります。友引の葬儀は迷信ですが、地域によっては友引に葬儀を行わないという風習のところもあります。また、喪主や遺族が友引を気にしなくても、参列者の中には友引の葬儀に抵抗を覚える人もいることは、留意しておきましょう。

逝去後、葬儀を行うまでの大まかな流れについて説明します。逝去の時間帯がいつであっても、基本的な事項は変わりません。

葬儀や火葬を行うには、公的な手続きを行う必要があります。葬儀の手配を始める前に、まず以下の書類をそろえ、決められた場所に提出しましょう。葬儀社によっては手続きを代行してくれるところもあります。

逝去は、医師による「死亡診断書」が出されてはじめて確定します。病院で亡くなった場合は、その場で発行されます。病院以外で亡くなった場合は、医師による死亡診断を受けなければなりません。たとえば療養中に自宅などで亡くなった場合は、かかりつけの病院に連絡して医師に来てもらうか、救急車を呼んで病院に搬送し、医師の診断を受けます。

事故などの突然死の場合は、警察に連絡する必要があります。警察が到着するまでは遺体を動かしてはいけません。調査によって事件性がないと判断された場合は、死亡診断書にかわり「死体検案書」がその場で発行されます。

死亡診断書を受け取ったら、故人が住む自治体の役場で2つの書類を揃えます。役場でそろえる書類は「死亡届」と「火葬許可証」です。死亡届は死亡診断書をもとに作成し、役場に提出します。「火葬許可証」は死亡届を提出することで発行されます。

「火葬許可証」なしに遺体を火葬することはできませんので、必ず受け取ってください。死亡届と火葬許可証は、役場の窓口で365日24時間受け付けてもらえます。また、葬儀社によってはこれらの手続きを代行してくれるところもあります。

必要書類の手続きがそろったら、葬儀を依頼したい葬儀社に連絡を取ります。場合によっては、まず葬儀社に連絡を入れて、手続きを代行してもらうこともあります。火葬場を個人で予約する場合は、火葬場の予約も忘れないようにしましょう。

連絡後は、葬儀社が遺体をお迎えに来るのが一般的です。ちなみに遺体の搬送は、基本的には許可を受けた事業者の車でのみ行えます。自家用車の使用は可能ですが、遺体の搬送には専門的な知識が必要ですのでおすすめできません。

遺体の搬送・安置が済んだら、葬儀社の担当スタッフと葬儀の打ち合わせを行います。葬儀の内容や費用はもちろんですが、火葬場の予約についても入念に確認しましょう。日程や内容の段取りが付いたら、朝を待って葬儀に参列してほしい人への連絡を行います。

通夜・葬儀・火葬を行います。参列者が集まるのに時間がかかる場合は、逝去～火葬までの期間がすこし空くこともあります。

病院の多くは特定の葬儀社と提携しています。そのため、死亡診断を受けた後、葬儀社を紹介されるケースが多いです。もし、紹介された葬儀社以外の葬儀社を希望している場合は、病院側の紹介を断っても失礼には当たりません。葬儀内容や費用などをしっかり検討して、納得のいく葬儀社を選ぶことが大切です。

深夜に亡くなった場合は、葬儀の手配をとくに不安に思うかもしれません。しかし、葬儀社や役場は24時間対応してくれます。落ち着いて対応しましょう。