葬式の日程はいつにする?葬式の日程の決め方や注意点について解説
公開日 : 2020/10/27
更新日 : 2020/10/27
この記事では葬式の日程の決め方やその注意点について解説しています。葬式を行う上で葬式の日程は最初に決める事項になるでしょう。短い期間で斎場の予約や参列者への連絡など様々なことをする必要があるので、問題なく葬式の日程を決められるように確認をしておきましょう。
公開日 : 2020/10/27
更新日 : 2020/10/27
目次
葬式の日程とは
葬式を行う上で最初に決める事項として葬式の日程があります。突然の訃報を受けて時間的な余裕のない中で葬儀の日程を決めることもあるでしょう。葬式はいつまでに行わなければならないといった期限はありません。
しかし、遺体の腐敗という点からなるべく早くに行うのが良いです。葬式の日程を決める順序や注意点をご紹介していきます。
一般的な葬式日程の決め方
葬儀の日程に関する決まりは存在しませんが、一般的には亡くなられた翌日にお通夜を行い、その翌日にお葬式と火葬を行います。
斎場の空き状況や条件によっては亡くなった日から数日が経ってからお通夜やお葬式を行う場合もあります。スムーズに葬式の日程を決められるための手順を確認しておきましょう。
葬式の日程を決めていく順序
葬式の日程は家族や親族の都合・宗教者の予定・式場や火葬場の空き状況などを考慮して決める必要があります。葬式の日程を決める流れを確認していきましょう。
家族と親族の都合
葬式は1度しか行いません。喪主の家族や親族など故人にとって大切な人の都合を確認することが日程を決めるうえで重要になってきます。遠方から参列する親族の都合は特に考慮する必要があるでしょう。
葬式のスタイルを決める
葬式のスタイルは地域慣習や家族の考え方によって異なり、多種多様に渡ります。現在では「家族葬」と「一般葬」が一般的になってきました。「家族葬」とは、葬儀にお呼びする人を家族や親族、故人と特に交友のあった人などに限定して少人数で葬式を行うものです。
「一般葬」とは、昔から存在する一般的な葬式で家族や親族から知人やお仕事関係、近隣の方々までをお呼びして、多くの人で葬式を行うものです。葬式にお呼びする人数によって、場所や用意する物の数が変わり、葬式費用に影響してきます。
葬式の日程を決める前に予め検討しておきましょう。日数に関しては、「家族葬」と「一般葬」ともに2日間が一般的です。1日目にお通夜、2日目に葬儀と告別式を行う流れです。
近年では、参列者への配慮やシンプルな葬式を希望する方のために「1日葬」というスタイルがあります。「1日葬」とは、1日目のお通夜を行わずに、2日目の葬儀と告別式、火葬のみを行うものです。
「1日葬」の流れは2日間の葬式の流れとは異なります。家族の中で相談して、葬式のスタイルを決めることをお勧めします。
葬式の斎場を決める
一般的には、葬式を行う斎場・葬儀場と火葬場は異なる施設で行います。斎場は葬儀場やセレモニーホールと呼ばれる施設のことを指し、お通夜や告別式を行う場所になります。一方で火葬場は故人を火葬してお骨を骨壺に納める施設のことを指します。
具体的な斎場を決めていなくても、「自宅から近い」「駅から近い」「火葬場が隣接している」「予算の範囲内で行える」など家族で話し合った条件から絞り込むことができるでしょう。
斎場の空き状況を考える
葬儀をあげたい斎場・葬儀場、火葬場が決まれば、葬儀社に相談して空き状況を確認してもらいましょう。斎場・葬儀場、火葬場の空き状況は施設によっては公開していない場合があります。
したがって、葬儀社に施設の空き状況を確認してもらうのがいいでしょう。時期によっては混雑している可能性があるので、日程の調整を含めて葬儀社に任せた方が間違いありません。
火葬場の空き状況に関する注意点
葬式の空き状況を確認する際の注意点が2つあります。1点目が火葬場の予約をするタイミングです。予約の際、火葬場を使用する希望の時間帯がすでに予約で埋まっている可能性があります。
そのため、お葬式を行う日を大体決めてから火葬場の予約をすることをお勧めします。火葬場の空き状況に合わせて、葬式の日程を確定させましょう。2点目の注意点として、火葬場の休館日があります。
友引の日は「友を凶事に引く」という意味に使われることがあるため、友引の日に葬式を行うと友人にも不幸が訪れると考えられています。そのため、葬式の日程には友引を避ける傾向にあります。
この傾向が影響して友引の日を休館日にしている火葬場が多いようです。またほとんどの火葬場は正月三が日を休業しているため、年末年始の葬式は正月三が日明けとなることが多いので注意しましょう。
宗教者の日程を確認する
菩提寺がある場合は葬式の日程を決める前に住職の都合を確認しましょう。住職への連絡はまず喪主が行い、葬式の日程や作法に関しては葬儀社の担当者に相談することをお勧めします。
希望する日程が合わない場合は1~2日程度であれば葬式の日程を変更することができます。どうしても日程が合わない場合は同じ宗派の他のお寺の僧侶を紹介してもらうなどして対応してもらいましょう。
注意点として、菩提寺を無下に扱うとお墓への納骨ができなくなってしまう可能性があげられます。菩提寺やお世話になっている僧侶と良好な関係を持ち続けるために、できるだけ早く僧侶に連絡をすることをお勧めします。
葬式の日程を決めるために生前に話し合っておきたいこと
終活の一環として、葬式の日程を決めるために「斎場」「葬式のスタイル」「参列者」「予算」をあらかじめ話し合っておくとスムーズに葬式の日程を決めることができます。家族に自分の意志を伝えておくと家族自身も納得のいく葬式ができるでしょう。
斎場
どんな斎場がよいのか決めておくことをお勧めします。その際、日程を優先すると希望する斎場・葬儀場、火葬場の予約ができない場合があります。なので、斎場の候補を複数選んでおくとよいでしょう。
葬儀のスタイル
「家族葬」や「一般葬」、2日間で行うのか1日葬にするのかなど、あらかじめ決めておくと日程の決定がしやすくなります。また、葬儀を行わない「火葬式」という選択肢があります。
火葬式は厳密には正式な葬儀でありませんが、通夜や葬儀・告別式を行わずに直接火葬場に集合して、5分程度のお別れをした後に火葬を行うもので参列者への負担が少ないです。
葬式のスタイルによって当日の流れは大きく変わってくる可能性があるので、事前にどんな葬式のスタイルにするか話し合っておくとよいでしょう。
参列者
葬式にどれだけの人をお呼びするかで費用や日程が変わります。家族と親族、故人と親交が深かった人だけに限定してお呼びするのか、家族や親族から仕事関係や近隣の人までお呼びするのか検討しておくとよいでしょう。
また、参列者となる人々には訃報の連絡をする必要があるので、参列者のリストを事前に作っておくと便利でしょう。
予算
葬式を行う予算を決めておくと葬儀の場所や参列者の人数を逆算して決めることができます。ご本人の金融資産や遺産として残しておきたい額などを考慮してから葬式の予算を決めるといいでしょう。
葬式の日程を決める注意点
葬式の日程を決めるうえで、宗教的な観点や地域の風習など個人の希望だけでは決められない部分があります。注意点をよく確認してから葬式の日程を決めるようにしましょう。
歴から葬式の日程を決める場合
地域や宗派によっては葬式の日程を決めるのに歴が重要になってくる場合があります。例えば、正月(元旦~7日)の葬式を避けたい場合は家族だけで密葬を行い、8日以降に改めて一般葬を執り行うことがあります。
また、六曜の一つである友引の日に葬式を行うのはタブーであると考えられています。お通夜の日は友引でも良いとされている地域もありますが、習わしとしてお葬式を友引の日にするのは好ましくないので注意しましょう。
それに伴って、斎場や葬儀社が友引の日に休みの可能性があるので、注意しましょう。
六曜
六曜と葬式の日程について、詳しい関係をみていきましょう。六曜はカレンダーなどでよくみる先勝・友引・先負・仏滅・大安・赤口といった日にちの吉凶を占う指標のことを指します。それぞれの日の意味を確認していきます。
先勝
「先んずれば勝ち」という意味があり、どんな事柄も早い方が吉と考えられています。具体的には午前中が吉、午後2時~6時までが凶とされています。
友引
「凶事に友を引く」とされているため、この日に葬式を行うのはよくないと考えられています。ただ、地域によっては、お通夜は友引の日でも構わないという慣習があるので、確認しておきましょう。
先負
「先んずれば負け」という意味があり、勝負事は避けた方がいい日であると考えられています。一般的には午前中は凶で午後は吉であるとされています。
仏滅
「仏も滅する凶日」という意味があります。葬式や法事は仏滅によろしいとされています。
大安
「大いに安し」という意味があり、何事をするにもいい日であると考えられています。
赤口
「万事に用いない悪実、ただし法事・正午だけはいい」とされています。法事は赤口の日にするのがよいとされています。正午ごろだけが吉で他の時間帯は凶であると考えられています。
火葬場に関する注意点
火葬に関して、日本には「死後24時間以内に火葬・埋葬を禁止する(墓地・埋葬等に関する法律第3条)」という法律が規定されています。この法律に従って、ご遺体を火葬できる条件が死後24時間以上経過しているということになるので注意しましょう。
また、多くの火葬場は友引の日は休館しており、友引の翌日は予約が込み合うと予想されます。火葬場の予約ができなければ、告別式・お通夜の日程を定められません。火葬場の予約が取れるように宗教者や家族・親族などの都合を速めに調整しておくことをお勧めします。
寺院や教会の場合
お寺で葬式を行う「寺院葬」を行いたい場合は、まず菩提寺に連絡をします。菩提寺がない場合は葬儀葬を希望することを葬儀社に相談し、寺院を紹介してもらいましょう。葬儀を行う寺院が決まれば、日程などの相談をしましょう。
教会で葬式を行う場合は日頃通っている教会で行うか、教会に会堂を借りることになるでしょう。いずれの場合でも、まず教会に相談しましょう。
宗教や宗派に関する注意点
日本には様々な宗教や宗派が存在します。注意点として、家族と故人の宗教や宗派が異なるという場合があります。そういった場合の選択肢として3つご紹介します。1つ目は生前の故人の遺志を尊重して故人の宗教や宗派の葬式・供養を行うことです。
2つ目は無宗教での葬式を行い、供養を故人の宗教の方法で行うことです。3つ目は家族の意思を尊重して、家族の宗教や宗派の方法で葬式や供養を行うことです。
どの選択肢を選んでも日程の決め方に大きく違いはありませんが、宗教や宗派ごとのタブーを確認するようにしましょう。
地域ごとで異なる注意点
葬式の日程の決め方は地域によって様々です。亡くなった日の翌日にお通夜を行うのは、あくまで全国的に見られる一般的な日程です。地域によっては、亡くなった当日にお通夜を執り行う場合もあります。
火葬に関しては、葬儀・告別式の後に行うのが一般的ですが、葬儀・告別式の前に行う地域もあります。それは、地域に限らず、宗派や家庭の考え方によっても変わってきます。
葬式の日程を決める際には予め地域の風習やご自身の家庭の宗派の決まりを確認することをお勧めします。地域の風習がわからない場合は事前に葬儀社に確認をして葬式日程を決めると安心です。
初七日以降の法要の日程の決め方
故人の供養はお通夜や葬儀・告別式のみではなく、その後も決められた時期に法事・法要を執り行うのが一般的です。法事・法要の日程の決め方についても確認していきましょう。
初七日法要の日程について
初七日法要とは葬式が終わった後の初めての法要のことを指します。一般的には初七日は故人が亡くなった日から数えて7日目に行います。しかし、地域によって初七日の数え方が異なるので、注意しましょう。
例えば、関西の中だけでも逝去日から数える地域や逝去日の前日から七日数えて初七日とする地域もあります。ご自身の地域の風習や家族の考えを確認しましょう。
近年では遠方の家族や親族が葬式の後に再度集まる負担を配慮して、葬式の後に「繰り上げ法要」として同日に終わらせる方も増えてきました。葬式の日程を決める際に初七日法要まで終わらせてしまうのかどうか話し合ってみるとよいでしょう。
四十九日法要の日程について
四十九日法要とは、故人が逝去された日から四十九日目に行う法要のことです。例えば、2020年の5月1日が命日であれば、同年の6月18日が四十九日法要の日になります。ただ、近年では厳密に四十九日目に法要が行われているわけではありません。
親戚などに集まってもらうことを考えて、四十九日の日が平日であれば、その直前の土日や祝日に四十九日法要が行われるのが一般的になってきています。
一周忌法要以降の日程について
一周忌法要とは故人が亡くなってからちょうど1年目の命日に行う法要のことです。原則として、一周忌法要を行う日は故人が亡くなってから満1年後の祥月命日に行うこととされています。
しかし、四十九日法要と同様に逝去された日から1年後の同日に行うのが理想ですが、親戚などの都合を考慮して一周忌の日が平日の場合は前倒しして土日や祝日に一周忌法要を行います。
また、一周忌法要では宗教者に読経をお願いするので、宗教者の都合も考慮しましょう。一周忌法要以降は三回忌法要、七回忌法要と続きます。最終的には、33回忌法要もしくは50回忌法要を最後として弔い上げを行い、法事を締めくくります。
葬式の日程は重要事項
葬式といえば、誰を呼ぶかやどんな内容にするかを真っ先に考える傾向にありますが、斎場や宗教者の都合がありますので、葬式の日程を決めることが葬式をやるうえで重要事項になります。
家族間や宗教者とのトラブルを招かないように注意点や故人の意向を生前から確認しておき、スムーズに葬式の日程を決められるように備えておきましょう。
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