葬儀を行う場所の種類や他府県で葬儀をするケースについて紹介

昔と葬儀の内容は異なってきており、葬儀を行うことができる場所が増えてきました。そのため、実家または自宅を会場にする必要もなく、遺族に負担をかけずに葬儀を行うことができます。そこで、葬儀を行える場所の種類をまとめてみました。

昔の仏式の通夜・葬儀は自宅を会場にすることが多かったです。しかし、近年の住宅事情を考えると受付・祭室・僧侶の控え室の他に、精進落としをする場所を確保することが難しくなってきました。そのため、自宅で行うことが少なくなってきています。

自宅で通夜や葬儀を行う際は、庭にテントを張って受付場所を作ったり、駐車場の確保も必要です。そのため、自宅の敷地が広いのであれば問題はありませんが、このような準備をできる家庭も少なくなってきています。地域の風習によっては自宅で通夜や葬儀を行う方もいます。

遺族側が故人を自宅から送り出したいという希望があったり、費用を抑えたいと考えている方が自宅で通夜や葬儀などを行う場合もあります。高齢者施設で亡くなったこともあり、最期は自宅でゆっくりと過ごしてもらう考えの方も自宅を選ぶケースがあります。

寺の檀家であれば、寺の本堂を利用して葬儀を行うことができます。寺が保有する貸しホールがある場合は、宗教が異なっていても利用することが可能な場合があるため、調べてみてみましょう。また、寺によっては葬儀社を指定している場合もあります。

宗教によって葬儀を行う場所は異なるため、まずは宗派を確認し、檀家であれば菩提寺に連絡をして葬儀について相談してみてください。もし、檀家に入っているのに別の寺を使用すると菩提寺でトラブルになる可能性もありますから、確認してみてください。

宗教施設を葬儀場所として利用する方は多いですが、デメリットもあります。それは、宗派が限られる場合が多いです。さらに、お寺はバリアフリーになっていない施設も多いため、高齢者の参列が多い葬儀の場合は、高齢者に負担が大きいことも予想されます。

宗教に関係なく誰でも葬儀の場所として使うことができる施設です。メモリアルホールやセレモニーホールの斎場や葬祭会館があり、キッチン・バス・トイレ付きの控え室もあるのが特徴です。そのため、葬儀に関連するほとんどを対応することが可能です。

さらに、専用駐車場が設けられていたり、公共機関を利用しやすい場所に建てられていることが多いため、遠方からの参列者も葬儀に来ることができます。宿泊の施設や、会食の施設があると葬儀もスムーズに行うことができ、遺族側の負担も減ります。

葬儀会場では遺族が最も長い時間を過ごすこともあり、快適な作りになっていることが多いです。そのため、参列者の迎もしやすく実家などで葬儀を行っていた時代よりも負担が少ないのが特徴のため、近年こちらの施設を利用する方が増えてきています。

自治会館・町民館・コミュニティセンター・マンションの集会場などの施設を葬儀の場所として使えるケースもあります。こちらを利用することができるかは自治体によって内容が異なるため、利用したい方は調べて相談してみるのがおすすめです。

特定の葬祭業者に依頼することもなく、葬儀の費用を安く抑えることができるため、選ぶ方も多いので家族で相談してみながら利用できるのか調べるようにしましょう。葬儀以外のお別れ会・偲ぶ会であれば、ホテルを会場に使用することもできます。

遠方からの参列者であれば、ホテルで宿泊をしてもらうこともできます。おもてなしに関してはホテルを利用するメリットは大きいです。厳密には葬儀の式場とは言えないため、葬儀の形式に従って利用した方がよいのかは家族とよく話し合って決めるようにしましょう。

葬儀を行える場所は様々あり、宗派や葬儀の形式によっても異なります。斎場と葬儀場の違いについても把握しておくと、葬儀を行う場所を選びやすくなるため、それぞれの特徴を把握しておきましょう。

葬儀で利用する場所の葬儀場とは、通夜・葬儀・告別式を行うための場所であり、同じ場所で行うことができるのが特徴です。通夜の番に関しても、施設を利用していることから、時間制限が設けられている場合が多いため、長くても半通夜のケースだと思っておきましょう。

このように、火葬以外の葬儀の流れを行うことができる施設が葬儀場となるため、斎場と葬儀場のどちらを希望するのか家族と相談して決めるようにしてください。

斎場は葬儀場に火葬場の機能が加わったものを指し、1ヶ所でで通夜から火葬までを行うことができる施設のことを指します。斎場の種類には、公営斎場・貸し斎場・葬儀社の斎場があります。

公営斎場は利用料が安くどの葬儀社でも利用することができるメリットなどがあり、デメリットとしては人気が高いと予約が取りづらかったり、自由な形式の葬儀を行うことが難しいこともあります。

貸し斎場は葬儀の形式にとらわれることは少ないですが、公営斎場よりも費用は掛かるのが特徴です。葬儀社の斎場はプランなどが決められており、融通は聞きますが葬儀社の選択肢は限られてしまいます。このようにメリットとデメリットを踏まえて選ぶようにしましょう。

遠方で死亡した方の葬儀や他府県で葬儀をしたいという方は、どのような場所で行うことができるのかまとめてみました。様々なケースがあり、注意点も守らないとトラブルになってしまうため、こちらの内容を確認してみましょう。

遠方で死亡した場合は、亡くなった場所で火葬を済ませて遺骨を持ち帰ってから葬式を行うケースがあります。そのような場合は、現地で火葬だけに対応してくれる葬儀社を探すようにして、家に帰り通夜・お葬式という一般的なお葬式の流れで進めることができます。

遺骨の入った骨壷は葬儀予定の場所に運ぶことが可能なため、他の業者にお願いする必要は特にないです。よって、特別に費用が掛かる必要はなく、火葬をしてから葬儀を別の場所で行うにスムーズに行うことができます。

遺体の保全などに気を配る必要がないため、遠方で死亡し他府県で葬儀を行う場合であっても、直接遺体を搬送するわけではないため、遺体の保全などに気を配る必要はありません。そのため、火葬をしていれば葬儀社を通さず自家用車で移動することができます。

病気の治療など地元ではなく、遠方で死亡してしまった際に、実家に戻り葬儀をしたいと思う方は多いです。その際に、遺体をそのまま搬送したいと考えますが、葬儀社に搬送を依頼する必要があり、遺体を保全するための費用がかかります。

その他にも、ガソリン代・交通費・ドライバーなどの人件費と、遠方なほどその費用はかかってしまいます。一般的に500キロの移動を想定すると20万円から30万円ほどかかります。空路の場合も同様に梱包や遺体の保全に費用がかかるため、事前に調べるようにしましょう。

死亡した故人の住所地である場所で火葬を行えば市民料金で済みますが、遠方で死亡し現地で火葬を済ませるケースは故人の住所地でないため、市外料金になるので金額が高くなるのが特徴です。とはいえ、遺体を運搬する費用も高いのでどちらがよいのかよく考えましょう。

さらに、葬儀を行う場所も斎場など市民料金と市外料金になる場合があります。よって、葬儀にどのくらいの費用がかかるの事前に確認しておくことが大切です。

葬儀を行う場所は様々あり、形式に合わせて選ぶことが可能です。昔の風習に縛られず、家族が故人をどのように送りたいのかを考えて準備を進めてみてください。利用する場所によっても費用が異なるため、家族とよく話し合って決めてみるようにしましょう。