亡くなってから葬式までに要する日数は？葬式までの流れも詳しく解説

一般的には、人が亡くなると通夜を行い、その後葬儀を行い、火葬場で火葬が行われます。喪主を務めたり、自分と関係の深い人が亡くなったりという経験が無い方でも、人が亡くなってからの流れはおおよそ想像ができるのではないでしょうか。

しかし、亡くなってから葬式までに要する日数や亡くなってからの詳しい流れについては、具体的には知らないという人も多いものです。そこで今回こちらでは、亡くなってから葬式までに要する日数と流れについて詳しく解説します。

まずは、亡くなってから葬式までの流れについて詳しく解説します。亡くなってから葬式までの流れを知ることで、要する日数に関しても納得がいくでしょう。

人が亡くなると「死亡診断書」を医師に発行してもらいます。死亡診断書は人の死を医学的・法律的に証明する法律上必ず必要となるもので、その後のご遺体の搬送や役所へ提出する死亡届の際に必要となる大切な書類です。記入できるのは医師に限られています。

死亡診断書が無ければ火葬も埋葬も出来ません。また、死亡診断書は、人の死を法律的に証明するだけでなく、保険・医療・福祉分野における行政の基礎資料として死因統計の作成の資料としても活用されています。

病院で亡くなった場合のご遺体は、通夜や葬式の手配が整うまで安置先に搬送して安置する必要があります。「病院には霊安室があるのでは」と思う人も多いかもしれません。しかし、病院の霊安室は一時的な安置場所であり、長時間の安置は出来ない場合が多いのです。

そのため、速やかに病院の霊安室から他の安置場所へご遺体を搬送しなければなりません。搬送をお願いする業者が速やかに決まらない場合は、病院が提携する葬儀社を紹介してもらうことも可能です。この際、その業者に通夜や葬式までをお願いする必要はありません。

遺体の搬送と葬式を別の葬儀社にお願いする場合は、予め最初の葬儀社に断りを入れておくと良いでしょう。

安置とは、ご遺体を通夜や葬式までの間、寝かせておくことを言います。安置場所は、ご自宅や葬儀社の霊安室です。以前はご自宅で安置されることが一般的でしたが、近頃は住宅環境の変化に伴い、ご自宅で安置が出来ないことも多くなっています。

ほとんどの葬儀社は霊安室を有しています。しかし、実際に霊安室が使用可能かどうかは、葬儀社と契約する際に念のため確認をしておきましょう。

契約をした葬儀社との打ち合わせでは、まず葬式のスタイルを決めます。この時点で、通夜や葬式をするのか、またはしないのかで、亡くなってから葬式までに要する日数は大きく変わります。

例えば、直葬の場合は葬式をせずに火葬をするため、多くの場合は1日から2日で火葬までが終わります。

納棺とは、布団に寝かせて安置していたご遺体を棺に納めることを言います。納棺は、通夜が行われる数時間前に行われるのが一般的です。ただし、ご遺体の状態によっては、納棺された状態でご遺族の元にご遺体が搬送される場合もあります。

納棺に要する時間は、どのような儀式を行うかにもよりますが、おおよそ1時間から2時間です。

一般的には亡くなった翌日に通夜、そのさらに翌日に葬式と火葬を行います。通夜と葬式の日時を決める際に重要なのは、火葬場の空き具合と六曜です。多くの場合、葬式を行う日が友引に当たらないようにします。

このことから、亡くなった知らせを受けた際にカレンダーで六曜を確認すれば、亡くなってから葬式までのおおよその日数が見えてくるでしょう。

亡くなってから葬式までに要する日数は、亡くなられた状態や亡くなられた場所、火葬場の数などによって変わります。ここからは、どのような場合でどんな風に亡くなったかということが、亡くなってから葬式までの日数にどのように影響を及ぼすのかを解説します。

人が亡くなる場所として最も多いのは、病院ではないでしょうか。一般的な通夜と葬式を行う場合、亡くなってから葬式までの日数が一番短いのは、病院で亡くなった場合です。亡くなってから葬式までに要する日数は平均すると3日から4日です。

なぜなら、病院で亡くなった場合は死因も明らかであることが多く、臨終後すぐに医師によって「死亡診断書」を書いてもらうことが可能だからです。

自宅で明らかに療養中の病気が原因で亡くなった場合は、かかりつけの医師などによって死亡診断書を書いてもらうことができます。しかし、病院以外の場所で亡くなることもあるでしょう。

しかし、死因がわからない場合には、検案をしてもらい死亡診断書と同じ公的証明書である「死体検案書」を書いてもらう必要があります。さらに、検案をして異常が見受けられた場合は、警察医による検死などが行われます。その際は、通常よりも日数がかかります。

事故死の場合は、警察が介入することになります。検死が行われて事件性がないことが明らかになると、ご遺体は遺族の元へと戻されます。しかし、事件性が疑われる場合は、司法解剖が行われます。司法解剖は、1日ほどかかる場合もあれば、数日かかる場合もあります。

ご遺体の損傷が激しい場合など、DNA鑑定が必要な場合には、短くても10日、長ければ1カ月以上かかることもあります。ご遺体が戻ってくるまでは警察に預けたままなので、通夜や葬式は出来ません。死亡届けも出せません。

葬式の形式は様々ですが、どのような形式でも火葬は必要です。火葬を行う施設が火葬場です。現在日本にある火葬場は、地方公共団体、公益社団、財団法人、宗教法人などによって運営されています。この中で最も多いのが、地方公共団体が運営する火葬場です。

都道府県によって火葬場の数は違います。都道府県ごとの人口も違うので、人口の割には火葬場の数が少ない地域もあります。火葬場が不足する地域では、火葬場が込み合い順番を待たなければならないこともあります。その場合は亡くなってから葬式までの日数が必要になります。

人が亡くなってから24時間は、火葬をしてはならないという決まりがあります。これは、墓地埋葬法という法律によって定められています。この法律は、蘇生の可能性があるためや宗教的な感情に配慮しています。

一般的な形式で亡くなってから葬式まで行った場合、死後24時間以上は経過しているため問題はありませんが、直葬をする場合は24時間が経過するまでご遺体を安置しておく必要があります。

通夜はご遺体が遺族の元に戻ってきてから行われるため、亡くなってから通夜が行われるまでの期間は、亡くなった場所や亡くなった時間、亡くなった原因、六曜などによって変わります。

亡くなった時間が深夜であったり、六曜が友引でなければ、亡くなってから24時間が経つ前に通夜が行われることもあります。ただしこの場合は通夜までに時間が無く、ご遺族にとって通夜の準備はとても慌ただしくなります。

参列する側も通夜の当日に訃報を受けることになり、通夜の始まる時間に合わせてスケージュールを調整する必要があります。

ここまでで解説をしてきたことからもわかるように、亡くなってから葬式までは早くても1日以上の日数を要します。一日葬と言って、通夜を行わずに葬式だけを行う場合は、火葬を行う日に葬式をするため、亡くなってから24時間以上が経ってから行われます。

亡くなってから葬式まで一週間を要することもあります。例えば、死因がわからない場合、事件性がある場合、遺体の損傷が激しくDNA鑑定が必要な場合、火葬場の空きがない場合、宗教者の都合や遺族の都合による場合です。

亡くなってから葬式までの日数はどのくらいを要するものなのかを知ることは、遺族の立場としても参列をする立場としても心の準備をするためやスケジュールを調整するためにとても大切なことです。