葬儀の際会社にはどう連絡する？連絡のタイミングや方法などを解説！

ご家族が亡くなってしまうと本当に悲しいものです。しかし悲しむ暇もなく、すぐにご遺族で相談して葬儀についての日取り、段取りを決めていかなければなりません。結構あわただしいものです。

それと同時に、親族や友人・知人、会社の関係者など、関係する方々にすぐに訃報をお伝えしていかないといけません。

特にご遺族の勤務先の会社には、亡くなられた方との関係や葬儀の日程・喪主が誰になるのかなど葬儀のことをすぐに連絡する必要があります。会社としても葬儀の連絡を受けて葬儀へ誰を出席させるかなど、対応の仕方をすぐに決めなければならないからです。

しかし、会社に対して誰にどのようなタイミングでどういう手段で連絡すればよいのかご存知でしょうか。それらのポイントについてご説明していきます。

葬儀を行うことについて会社の誰に連絡をすればいいのか迷うことがあると思います。会社への連絡が必要な場合は亡くなった方が会社の社員である場合もありますが、ここでは基本的に会社に勤めている方のご家族にご不幸があったケースを例とします。

社員の家族が亡くなった時にその社員が連絡すべき会社の相手としては、上司、人事部、同僚などが考えられます。

ご家族が亡くなった際の葬儀等の連絡は、まず会社の直属の上司に連絡するのが基本です。上司には、ご家族が亡くなったことと葬儀の日時などを簡潔に伝え、忌引きで休暇を取りたい旨の希望を伝えて、了承を得ておきましょう。

ご家族が亡くなり社員が葬儀で休むことになった場合、葬儀への出席についても検討してもらう必要がありますが、社員の忌引きによる仕事の引継ぎや忌引きの手続きなどは上司を中心に考えてもらわなければなりません。そのため、上司にまず連絡することが必要です。

一般的な会社においては、上司に連絡することで、その後社内の関係部門などには上司を通じて連絡をしてもらえることが多いです。しかし、会社によっては冠婚葬祭に伴う事務的な処理はすべて、管理部門が一括して取り仕切ることもあったりします。

基本はまず直属の上司に連絡を取ることが第一ですが、上司から指示がある場合だったり、あるいは会社で担当の管理部門が決まっている場合は、管理部門である人事部などへも速やかに連絡するようにしましょう。

人事部などの管理部門には、就業規則に基づく忌引きの扱いや慶弔見舞金、それに健康保険組合からの埋葬費などの助成金の支給手続きの関係で、葬儀後もいろいろと手続等でお世話になることが多いです。

上司、人事部などは会社の仕事において、手続き上で重要な連絡先なので最優先に連絡する必要があるのですが、その後、上司や人事部への連絡に加えて、会社で一緒に仕事をする同僚にも連絡を取りましょう。

同僚には、仕事を休むことで少なからず迷惑をかけてしまいます。そのため、連絡をして仕事の引継ぎを直接しておく方が良いです。電話やメールなどを利用して引継ぎを行うようにしましょう。

また同僚によっては葬儀へ出席する方がいるかもしれませんので、その場合は葬儀場や日時などについても伝えるようにしましょう。

会社へ連絡するタイミングについてはご存知でしょうか。基本的にはなるべく早く会社には伝えることが必要です。とはいえ、葬儀の予定も決まっていない状況で伝えるよりも、葬儀の日取りが決まってから亡くなった事実と合わせてお伝えした方がよいでしょう。

会社への連絡手段はやはり直接伝えることが基本なので電話で連絡します。葬儀は急を要する事態のため、夜間であっても迅速に連絡をする必要があると考えますが、念のため夜間であればまずはメールで報告をし、その後、時間を改めて電話で報告をするように配慮をしましょう。

メールのみで連絡はなるべく避けた方がよいです。メールは相手がメモを取る必要がないため、便利な連絡方法ではありますが、一方的な連絡方法のため相手がメールに目を通していない可能性があります。メールで送った場合はその後に必ず電話もかけるようにしましょう。

葬儀のことを会社に連絡する際に必ず伝えなければならないことがあります。亡くなった事実のみすぐに連絡するよりも、連絡する相手方に要点が間違いなく確実に伝わるように、あらかじめ連絡すべき事項の要点を書きだして整理してから連絡するようにしましょう。

会社への葬儀の連絡に必ず伝えるべき内容としては、次のようなことがあります。

• 亡くなった方の氏名（本人との関係）

• 亡くなった日時

• 喪主（特に本人が喪主になるかどうか）

• 通夜・告別式の日時と場所

• 葬儀の形式

• 香典・供花などを辞退するときはその旨

葬儀の準備が始まると電話に出ることが出来なくなるような状況も多々発生します。そのため、必ず連絡が取れる葬儀会場などの連絡先も合わせて伝えておきましょう。

家族葬は親しい身内だけで行う葬儀ですから、葬儀の連絡は出席をお願いする親族や親しい友人・知人に限定されることが多いと思います。その場合も会社に連絡をした方がよいのでしょうか？

結論から言うと、会社にはできるだけ連絡をするようにしましょう。少なくとも忌引きをとる場合は、その旨を伝える必要がありますし、それによる仕事の引継ぎなども必要になってきますので、連絡を取らないと会社に迷惑をかけてしまいます。

忌引きにならない場合でも葬儀があることの事実くらいは家族葬であっても勤め先に連絡するのが社会人としてのマナーです。会社からの葬儀への参列や香典・供花を固く辞退するとしても、会社の然るべき方には内々にでも最低限の連絡はしておいた方がよいでしょう。

葬儀の際、忌引きは何日間、頂けるものでしょうか。忌引きは、身内に不幸があった場合に喪に服するために取得できる有給休暇です。忌引きは法律的に認められた制度ではありませんが、会社の就業規則などで忌引きとして取得できる休みの日数が決められています。

一般的に親が亡くなった場合は子供が喪主を務めることが多く、葬儀後の諸手続きの必要性なども考えて7日位を忌引きとする例が多いです。子供が亡くなった場合の忌引きの日数は、5日位が多いです。

祖父母や兄弟姉妹が亡くなった場合の忌引きについては、3日位が多いです。その他のご親族の場合は3親等以内であれば1日が多いようです。あくまで一般的な例ですので必ず会社の就業規則を確認するようにしましょう。

いかがでしたか？葬儀の際の会社への連絡についてお伝えしてきました。

まとめると、葬儀の際の会社への連絡は基本的にはまず会社の直属の上司に連絡し、必要に応じて人事部や同僚などにも連絡する。連絡内容は、亡くなった方（本人との関係）・亡くなった日時、喪主、葬儀の日時・場所、葬儀の形式など、です。

会社への連絡方法は、仕事・会社の葬儀対応にも関係があるので、直接伝えた方がよいです。家族葬の場合は会社からの葬儀への参列や香典・供花を辞退しても、会社に最低限の連絡はしておいた方がよいでしょう。

葬儀の際に認められる忌引き日数は、就業規則などで決められています。勤め先の会社や亡くなった方との関係にもよるが、一般的には親が亡くなった場合は7日、子が亡くなった場合は5日などとする例が多くなっています。