【葬儀はどこまで出席する？】葬儀に出席する範囲についてまとめました

社会経験を重ねるほど、葬儀に参列する機会も多くなっていくものです。葬儀といっても、身近な身内や友人の場合や、遠縁の親戚、仕事関係者と、故人との付き合いの範囲はそれぞれです。

では、どの程度の付き合いの範囲まで出席するのかというと、その線引きに迷うこともあるでしょう。故人との関係によって、葬儀に出席する範囲はどこまでなのか異なります。親族の場合、会社関係者の場合、友人・知人の場合とで解説していきます。

個人の葬儀では、親族を中心に参列することが一般的です。親族とは血縁関係または婚姻関係での繋がりのことをいいます。葬儀における親族とはどの範囲までをいうのでしょうか。相続のように法律で定められているものとは違い、これらには特に決まりはありません。

一般的には、3親等以内の親族が一応の目安といわれています。具体的には、故人の子どもとその配偶者、両親、孫、叔父・叔母、甥・姪、兄弟姉妹およびその配偶者までが一般的です。人の子が喪主であれば、その配偶者の親まで入る場合もあります。

とはいえ、故人の年齢や、付き合いの状況によっても、対応は変わってきます。葬儀の規模や形式によっても変わってきますから、一般的な目安をもとに、そのときどきの事情を考慮して判断していく方がいいでしょう。

仕事関係の方の場合はどうでしょうか。会社の規模や慣習、故人との親密さの度合い、また葬儀の形式によっても異なってきます。

基本的には、会社の指示や方針を確認する、また上司や同僚との相談が必要です。ここでは勤務先の方の場合と、取引先の方の場合で解説します。

勤務先の上司や部下あるいは同僚が亡くなった場合、会社の規模や慣習によって対応は異なります。ある程度の規模の会社であれば、社長の代理として総務部の担当者が代表して、あるいは同じ部署などの関係の深かった社員が共に参列するのが一般的です。

一方、小人数で社員がみな顔見知りのような会社では、社長をはじめ社員のほとんどが参列するようなケースも見受けられます。また、故人との関係性によっても異なります。

親しくしていた同僚やお世話になった上司であれば、参列した方がよいでしょう。とはいえ、たとえ同期入社などでも、ほとんど面識がなかったり仕事上であまり接点がないようなら、参列しなくても問題ありません。

また、身内だけで落ち着いて見送りたいという場合に、大勢で押しかけてはかえって迷惑になることもあります。

故人の遺志や、いちばんに遺族の意向に配慮して対応することが大切です。

取引先の葬儀となると、会社の担当者の立場としての関わりになります。個人的に親しくしていたとしても、あくまでも会社の取引先ですから、まずは会社の方針を確認しましょう。会社として、香典や供花を出す、あるいは弔電を送るといった場合もあるでしょう。

担当する部署の代表者が参列する場合や、自分だけでなく上司が同行することもあります。いずれにしても、基本的には会社として対応する場合には、参列する必要はありません。

もし仮に、会社としてとは別に個人としてお悔やみへ行きたいのであれば、会社に確認してから行動した方がいいでしょう。

友人・知人の葬儀への参列は、やはりお付き合いの深さによります。故人との関係が深く、通夜に出席するなら、告別式にも参列するとよいでしょう。さほど親しい間柄でなければ、通夜か告別式のどちらか都合がつく方に出席するようにします。

本来通夜は、故人の家族や親戚が一夜を通して故人を守るもの、告別式は多くの方が故人との最後のお別れができるようにしたものです。ですから、故人と親しい間柄なら通夜と告別式に、さほどでなければ告別式に出るのが筋といえます。

本来の意味合いとは違う現代の葬儀では、参列者の都合にあわせてどちらに参列してもかまわないといえます。故人とごく近しい間柄で、告別式に参列できないならば、通夜のときに遺族にお詫びをしておくとよいでしょう。

葬儀には家族葬や一日葬のように、小規模/少人数で行う葬儀もあれば、会社関係者や友人、知人なども含む中〜大規模な一般葬によって、葬儀に出席する範囲も違ってきます。ここでは、そこに深掘りして解説してきます。

直葬とは、通夜や告別式の儀式を行わず、火葬のみをする葬儀をいいます。そのため、近親者やごく近しい知人のみの少人数で行う場合がほとんどです。幅広く訃報を知らせることはしません。

遺族から訃報が届く際には、香典辞退の旨を伝えられることがあるかもしれません。そのときは、遺族の意向にしたがってかまわないでしょう。参列は火葬だけになり、食事もないことが一般的です。

一日葬は、通夜を行わず、告別式と火葬を一日で行う葬儀です。通夜を行わないこと以外は、一般葬と同じ流れで行われますので、友人・知人も参列することができます。ただ、一日葬を選択する遺族の多くは、葬儀にかかる負担を少なくしたいとの考えで行っています。

そのため、一般葬のように幅広く声をかけることは少なく、ごく近しい知人や友人のみに限定することが多いようです。ですから一日葬は、一日で済ます家族葬であるともいえます。

通夜がなく一日だけの葬儀のため、日中に行わることがほとんどです。都合をつけにくいという面もあります。

家族葬は、近親者や親しい友人・知人などを中心に、少規模で執り行う形式の葬儀です。明確な定義があるわけではありませんが、一般の葬儀と同様に僧侶をお呼びして、通夜の翌日に告別式・火葬をする場合がほとんどです。

身内だけで落ち着いて故人を偲びたいという意向に沿った形式ですから、いいかえればお別れをしてほしい方を遺族が決める葬儀でもあるわけです。家族葬を文字通り家族だけで行う場合は、基本的には参列を控えた方がよいでしょう。

訃報が届いた際に、葬儀場や日時の情報がない、または参列を辞退する旨が記されているなどの場合が考えられます。遺族から電話等で直接知らせを受けたり、葬儀の案内があったのであれば、参列してもかまいません。

一般葬は親族を始めとし、故人と生前に縁のあった、仕事関係の方・趣味のサークルの方・近所の方などに幅広く葬儀の案内をします。また、故人だけでなく、喪主の友人や会社関係の方などを呼ぶこともあります。

一般葬での訃報には、葬儀を執り行う旨・場所や日時・葬儀場への地図などが案内されています。電話連絡や、ファックスなどでお知せがくることも多いでしょう。基本的には、一般葬において訃報が届いたときは、葬儀の案内ととらえてかまいません。

葬儀に出席できない場合の対処方法を知っておきましょう。それを知ることで相手方との関係を保ち、これまでの関係以上に良好な関係を構築していけます。

弔電は、葬儀に出席できないけれどお悔やみの気持ちを伝えたい、という時に送る電報です。宛名は喪主が一般的ですが、フルネームがわからない、また喪主以外の遺族に宛てる場合には、〇〇家　ご遺族様とします。

送り先は、葬儀が行われる斎場や寺院が一般的です。弔電の文章は、忌み言葉を避けるよう注意をはらって、哀悼の意を表すようにしましょう。

供花は、故人への弔意を表すためにささげるものです。葬儀に参列する親族以外にも、葬儀に参列できない遠方の親族や故人と親しかった人などが、供花を送ることができます。

故人の魂を慰めるとともに、会場を飾る意味もありますが、葬儀の形式によっては遺族から辞退されることもあります。まずは遺族の了承を得て、葬儀を担当する葬儀社に依頼するようにしましょう。

供花には飾る順番にも決まりがありますから、手配する際には送り主の名義と故人との関係性をはっきりと伝えておきましょう。

何らかの事情で通夜にも告別式にも出席できない、あるいは訃報を葬儀の後で知った場合には、香典を郵送します。

葬儀から一週間以内をめどに、それを過ぎてしまった場合は一か月以内には届くように手配しましょう。お金は不祝儀袋に包み、お悔やみの手紙を添えて送ります。

葬儀に出席する範囲は、故人との関係性や葬儀の形式によっても変わってきます。なぜなら、はっきりとした決まりがあるわけではないからです。

ですので、一般的なケースを目安に、故人や遺族の意向を汲み周囲と相談しながら、判断していかれるとよいでしょう。